2025年度の理美容サロン市場が、前年度を下回りました。矢野経済研究所の推計で総市場規模は2兆1,030億円、前年度比99.0％。前年度割れは2020年度以来です〔株式会社矢野経済研究所／プレスリリースNo.4150「理美容サロン市場に関する調査を実施（2026年）」／2026年8月6日〕。値上げをして客単価は上がったのに、市場全体では縮んだ。その背景の一つとして同社が挙げたのが、来店頻度の低下および客数減による影響でした。この記事では、公表された数字をそのまま追いながら、自店の来店周期と集客コストをどう設計し直すかまで整理します。
- 2025年度の理美容サロン総市場規模は2兆1,030億円（前年度比99.0％）。前年度を下回ったのは2020年度以来で、理容・美容ともに2024年度割れです。
- 背景は2022年秋〜2023年の料金改定後に進んだ来店頻度の減少と来店周期の長期化。客単価の上昇が市場を下支えする構図に変わりました。
- 注目トピックは集客プラットフォーム依存と広告費の高止まり。掲載料・予約手数料が個人経営や中小サロンの利益を圧迫していると指摘されています。
1. 2025年度の理美容サロン市場は2兆1,030億円｜5年ぶりの前年度割れ
要点：2025年度の理美容サロン総市場規模は事業者売上高ベースで2兆1,030億円、前年度比99.0％。前年度割れは2020年度以来です。
これから2025年度の市場規模について解説します。この章で扱うのは次の3点です。
- 1-1 総市場規模は2兆1,030億円、前年度比99.0％
- 1-2 何を数えた市場なのか
- 1-3 調査の時期と対象
1-1 総市場規模は2兆1,030億円、前年度比99.0％
2025年度の理美容サロン総市場規模は、事業者売上高ベースで2兆1,030億円（前年度比99.0％）と推計されました。前年度を下回ったのは2020年度以来で、理容サロン市場・美容サロン市場ともに2024年度を下回っています〔株式会社矢野経済研究所／プレスリリースNo.4150／2026年8月6日〕。
ここで大事なのは、これが「美容室だけ」の数字ではないという点です。理容室と美容室を合わせた総額であり、美容サロン単独の2025年度実績値はこのリリースでは公表されていません。自店の売上と直接比べる数字ではなく、業界全体がどちらを向いているかを測るための物差しとして読むのが正確です。
前年度割れが2020年度以来という記述から、2021年度以降のこの市場は前年度を下回っていなかったことが分かります〔同リリース〕。その流れが5年ぶりに反転した、というのが今回の要点です。
1-2 何を数えた市場なのか
同調査における理美容サロン市場とは、国内の理容所（理容室）と美容所（美容室）で提供する施術（理髪・パーマネント、カット、セット・カラー等その他サービス）および店頭・ECサイトにおける物販サービスを指します。訪問理美容サービス等の出張・無店舗型サービスも含みますが、「美容所」登録に該当するアイラッシュサロンは含みません〔同リリース〕。
店販とECが入っていて、まつげエクステ専門店は入っていない。この線引きを知っておくと、他社の業界レポートと数字が食い違ったときに、そもそも数えている範囲が違うと切り分けられます。
実際、当メディアで先に取り上げたリクルートの美容センサス2026年上期は、美容室の市場規模を1兆3,063億円・前年比マイナス5.9％としています〔株式会社リクルート／美容センサス2026年上期（美容サロン利用実態調査）プレスリリース／2026年6月25日〕。今回の矢野経済研究所の推計はマイナス1.0％で、減り幅が大きく違います。これは前者が生活者への利用実態調査から美容室単独を推計しているのに対し、後者は事業者売上高ベースで理容室も店販も含めた総額を推計しているためです。どちらが正しいという話ではなく、数え方が違う数字だと理解して使い分けるのが安全です。詳しくは美容センサスの数字をもとに回数減を扱った記事もあわせてご覧ください。
1-3 調査の時期と対象
調査期間は2026年4月〜6月。対象は理美容チェーン、シェアサロン運営企業、理美容商社・卸、理美容化粧品・機器メーカー等で、方法は同社専門研究員による直接面談（オンライン含む）、電話・e-mailによるヒアリング、郵送アンケート調査、ならびに文献調査の併用です〔同リリース〕。出典資料は「2026年版 理美容サロンマーケティング総鑑」（発刊日2026年6月29日）です。
この夏に出たばかりの、直近の現場ヒアリングを含む推計だということです。
2. なぜ減ったのか｜料金改定のあとに来た来店周期の長期化
要点：2022年秋〜2023年の料金改定は直後こそ来店頻度への影響が限定的でしたが、直近では来店頻度の減少と来店周期の長期化を認識するサロンが増えています。
これから市場が縮んだ理由について解説します。この章で扱うのは次の3点です。
- 2-1 値上げ直後は平気だった、という時間差
- 2-2 優先順位が下がり、手頃な店へ移る動きも
- 2-3 客単価だけが市場を支えている
2-1 値上げ直後は平気だった、という時間差
2022年秋から2023年にかけて実施された理美容サロンの施術料金改定は、水道光熱費や人件費、化粧品類の仕入れ値の上昇を主な要因としています。そして、施術料金の改定直後は来店頻度への影響は限定的でした。ところが直近の調査では、来店頻度の減少や来店周期の長期化を認識する理美容サロンが増えている、と報告されています〔同リリース〕。
値上げの影響は、価格を上げた月ではなく、次の来店のタイミングでやってくる。2か月ごとに来ていたお客様が2か月半になり、やがて3か月になる。1回あたりの単価が上がっているぶん、月次の売上では最初のうち気づきにくい。この時間差こそが、今回の数字の正体です。
同じ現象は別の公的調査でも確認されています。美容室の経営上の悩みとして客数の減少が挙がっている点は、日本政策金融公庫の2026年調査で客数減少が最大の悩みとして表れた件で詳しく整理しています。
2-2 優先順位が下がり、手頃な店へ移る動きも
理美容への支出の優先順位はやや下がり、加えてより料金の手頃な理美容サロンへ利用を切り替える動きもみられる、とされています〔同リリース〕。
来店間隔が伸びるだけでなく、そもそも店を変える人もいる。ここが厳しいところで、間隔が伸びただけなら次回予約やメンテナンス提案で戻せますが、他店に移った場合は新規獲得コストをかけ直すことになります。回数減を止める設計をまとめた記事で扱った、来店間隔そのものを設計対象にする考え方が、この局面では効いてきます。
2-3 客単価だけが市場を支えている
市場の構図はこう説明されています。理容サロン市場は理容室数の減少が影響し、美容サロン市場は新規開業数の鈍化と既存店における客数の伸び悩みが続く中、客単価の上昇が市場規模を下支えする構図となっている〔同リリース〕。
店の数も客数も伸びず、単価だけが支えている。この状態が続くと、次の値上げが打ちにくくなります。上げれば来店周期がさらに伸びかねないからです。単価を上げる前に、来店周期を戻す設計に手を入れておく順番が、いまは合理的だと言えます。
3. 49社中、前年度比5％増を超えたのは8社｜規模で分かれる明暗
要点：ヒアリング49社のうち、前年度比5％増を上回ったのはわずか8社。売上高10〜20億円台規模の企業で前年度割れが目立ちました。
これから企業規模による差について解説します。この章で扱うのは次の2点です。
- 3-1 上位企業でも、伸びた会社は多くない
- 3-2 前年度割れが目立つのは10〜20億円台
3-1 上位企業でも、伸びた会社は多くない
本調査でヒアリングを実施した49社の企業業績をみると、上位企業の多くは2024年度の実績を上回っているものの、前年度比5％増を上回ったのは僅か8社に留まった、とされています〔同リリース〕。
49社中8社。約6社に1社です。規模のある会社でさえ、大きく伸ばせた例は限られている。市場が縮む局面では、上位企業だからといって自動的に伸びるわけではないことが数字で見えます。
3-2 前年度割れが目立つのは10〜20億円台
売上高10〜20億円台規模の企業では、前年度実績を下回る企業の増加が目立つ、と指摘されています〔同リリース〕。
売上規模から見て、多店舗展開の途上にある層にあたります。全国チェーンほどのスケールメリットは効かず、個人店ほど身軽でもない。家賃・人件費・広告費の固定費が積み上がった状態で客数が落ちると、いちばん先に効いてくる層だといえます。多店舗化を進めている途中のサロンは、この規模帯を通過するときの固定費設計を先に決めておく必要があります。
4. 注目トピックは集客プラットフォーム依存と広告費の高止まり
要点：掲載料や予約手数料をはじめとする広告費・集客コストが、特に個人経営や中小規模サロンの利益を圧迫していると指摘されました。
これから同調査の注目トピックについて解説します。この章で扱うのは次の3点です。
- 4-1 店舗数が増えるほど、広告費は下がらない
- 4-2 払い続けて露出を維持するやり方は過渡期
- 4-3 自社集客の強化が経営の持続性を高める
4-1 店舗数が増えるほど、広告費は下がらない
同調査は注目トピックとして「集客プラットフォーム依存からの脱却、自社集客とリピート率向上に向けた取組みの広がり」を挙げ、美容室の店舗数増加に伴い集客プラットフォームへの依存度・広告費が高止まりしている、としています〔同リリース〕。
同リリースが述べているのは、店舗数の増加と広告費・依存度の高止まりが同時に起きているという事実関係までです〔同リリース〕。掲載するサロンが増えるほど露出を保つための費用が下がりにくくなる、という見立ては編集部の解釈になります。
4-2 払い続けて露出を維持するやり方は過渡期
掲載料や予約手数料をはじめとする広告費や集客コストは、特に個人経営や中小規模の理美容サロンにとって利益を圧迫する要因の一つとなっている。集客プラットフォームへの露出を維持するために高額な広告費を支払い続ける手法は、過渡期を迎えている──同調査はこう整理しています〔同リリース〕。
ここは読み方に注意が要ります。プラットフォームを使うな、という話ではありません。露出の維持だけを目的に払い続ける構造が持続しにくい、という指摘です。新規の入口として使いながら、2回目以降を自社の導線に載せ替える設計が現実的です。依存しない形でホットペッパーを使う設計は、この文脈でそのまま使えます。
4-3 自社集客の強化が経営の持続性を高める
近年はSNS等を活用して新規顧客の獲得や自社集客およびリピート率向上に向けた取り組みを重要視するようになっている一方、多くの理美容サロンでは集客プラットフォームに依存する状況が続いている。自社集客の強化は広告費の負担を抑え、理美容サロン経営の持続性を高める要素になるとみる、とされています〔同リリース〕。
重要だと思っているが、まだ依存している。この一文が、いまの業界の実態をよく表しています。取り組みたい気持ちと、実際の予約の入り方の間にギャップがある状態です。
5. 2026年度予測は2兆1,002億円｜ほぼ横ばいの内訳
要点：2026年度の理美容サロン総市場規模は2兆1,002億円（前年度比99.9％）と予測。理容5,902億円、美容1兆5,100億円の内訳です。
これから今後の見通しについて解説します。この章で扱うのは次の2点です。
- 5-1 2兆1,002億円、内訳は理容と美容で
- 5-2 横ばいは戻るという意味ではない
5-1 2兆1,002億円、内訳は理容と美容で
2026年度の理美容サロン総市場規模は2兆1,002億円（前年度比99.9％）と予測されています。内訳は理容サロン市場が5,902億円（同99.7％）、美容サロン市場が1兆5,100億円（同99.9％）です〔同リリース〕。2025年度に市場規模が一年前倒しで縮小に転じたことを踏まえ、2026年度はほぼ横ばいで推移すると予測する、と説明されています。
下のとおり整理すると、動きの小ささが見えます。
| 区分 | 2026年度予測 | 前年度比 |
|---|---|---|
| 理美容サロン総市場 | 2兆1,002億円 | 99.9％ |
| 理容サロン市場 | 5,902億円 | 99.7％ |
| 美容サロン市場 | 1兆5,100億円 | 99.9％ |
〔株式会社矢野経済研究所／プレスリリースNo.4150／2026年8月6日〕
5-2 横ばいは戻るという意味ではない
ほぼ横ばい、という予測は、落ちた水準のまま推移するという意味です。2025年度に減った分がこの1年で埋まるとは見込まれていません。
また同リリースは、今後のさらなる施術料金改定の動向も市場規模に与える影響が大きい要素としてみている、としています〔同リリース〕。値上げが進めば市場規模の数字は支えられますが、それは来店周期をさらに伸ばすリスクと表裏です。市場全体の数字と、自店の客数は同じ方向に動くとは限りません。
6. この数字を自店の打ち手に変える3つの視点
要点：市場が伸びない前提に立つなら、見る指標は売上ではなく来店周期、集客費の中身、そして仕入れコストの3つです。
これから自店で何を見るかについて解説します。この章で扱うのは次の3点です。
- 6-1 まず来店周期を数字にする
- 6-2 集客費の中身を2つに分ける
- 6-3 仕入れ側でも価格改定が起きている
6-1 まず来店周期を数字にする
今回の調査が減少の背景の一つとして挙げたのは、来店頻度の低下と客数減による影響です。であれば、自店で最初に確認すべきは売上ではなく、既存顧客の平均来店間隔になります。
予約システムや顧客管理の履歴から、昨年の同時期と今の平均来店間隔を出す。全体で1週間伸びているのか、特定のメニュー層だけが伸びているのか。ここが分かると、次回予約の声かけをどこに集中させるかが決まります。市場全体の数字は動かせませんが、自店の来店間隔は施策で動きます。
6-2 集客費の中身を2つに分ける
同調査が問題にしているのは、露出の維持のために高額な広告費を払い続ける構造でした〔同リリース〕。だとすれば、月々の集客費を、新規が実際に何人入ったかと、順位や露出を保つために払っている分に分けて見ることに意味があります。
掲載費を新規獲得人数で割った1人あたり獲得コストと、その新規が2回目に来た率。この2つが出れば、いま払っている金額が投資なのか固定費なのかが判定できます。判定してから、SNSや自社予約への振り替えを決める順番になります。
6-3 仕入れ側でも価格改定が起きている
同リリースは、理美容サロンに商材を卸すメーカーやディーラーを対象とした別調査では、2025年度の理美容サロン向け化粧品市場は業務用化粧品・店販品の価格改定を主因に拡大したと推計している、と付記しています〔株式会社矢野経済研究所／プレスリリースNo.4090「理美容向け業務化粧品市場に関する調査を実施（2026年）」／2026年4月20日発表（同No.4150内で言及）〕。
サロンの売上は減り、仕入れ側の市場は価格改定で拡大している。この2つが同時に起きているのが2025年度でした。材料費の動きについてはメーカー決算から材料費の先行きを読んだ記事もあわせて確認してください。なお、メーカー側の市場が拡大したことは、そのまま個々のサロンの仕入れ値がいくら上がると確定するものではありません。取引条件は仕入れ先や取引量で異なるため、自店の実際の仕入れ単価は納品書で確認するのが確実です。
7. まとめ：市場が伸びない前提で、来店周期と集客コストを設計する
要点：市場は2025年度に5年ぶりの前年度割れ、2026年度も横ばい予測。伸びを待つのではなく、来店周期と集客費を設計し直す局面です。
- 2025年度の理美容サロン総市場規模は2兆1,030億円（前年度比99.0％）。前年度割れは2020年度以来で、理容・美容ともに2024年度を下回った〔株式会社矢野経済研究所／プレスリリースNo.4150／2026年8月6日〕。
- 要因として、2022年秋〜2023年の料金改定後に来店頻度の減少と来店周期の長期化を認識するサロンが増えたこと、より手頃なサロンへ切り替える動きが挙げられている〔同リリース〕。
- ヒアリング49社のうち前年度比5％増を上回ったのは8社。売上高10〜20億円台規模で前年度割れの増加が目立つ〔同リリース〕。
- 注目トピックは集客プラットフォーム依存と広告費の高止まり。掲載料・予約手数料が個人経営や中小サロンの利益を圧迫している〔同リリース〕。
- 2026年度予測は2兆1,002億円（同99.9％）、理容5,902億円・美容1兆5,100億円でほぼ横ばい〔同リリース〕。
市場の数字は、自店の売上を決めるものではありません。ただ、伸びる前提で立てた計画は組み直す必要があります。来店周期を数字で持ち、集客費の中身を分けて見る。この2つは今月からでも始められます。制度やコストの動きを含めた業界全体の流れは美容室経営に効く業界動向2026のまとめで通してご覧いただけます。
よくある質問
Q1. 2兆1,030億円というのは美容室だけの市場規模ですか。
違います。理容所（理容室）と美容所（美容室）の施術と、店頭・ECサイトの物販を合わせた理美容サロン市場の総額です。訪問理美容等の出張・無店舗型サービスも含み、美容所登録に該当するアイラッシュサロンは含みません〔株式会社矢野経済研究所／プレスリリースNo.4150／2026年8月6日〕。なお2026年度予測では美容サロン市場の内訳が1兆5,100億円と示されていますが、2025年度実績の美容単独値は同リリースでは公表されていません。
Q2. 市場が減ったということは、値上げは失敗だったのですか。
同調査はそのような評価はしていません。示されているのは、料金改定の直後は来店頻度への影響が限定的だったこと、直近では来店頻度の減少と来店周期の長期化を認識するサロンが増えていること、そして客単価の上昇が市場規模を下支えする構図になっていることです〔同リリース〕。単価が支えているという事実と、来店周期が伸びているという事実が同時に成立している状態です。自店で判断する際は、客単価と来店間隔の両方を並べて見ることをおすすめします。
Q3. 集客プラットフォームはもう使わないほうがいいのでしょうか。
同調査はそこまでは述べていません。指摘されているのは、露出を維持するために高額な広告費を支払い続ける手法が過渡期を迎えていること、自社集客の強化は広告費の負担を抑え経営の持続性を高める要素になるとみていることです〔同リリース〕。掲載をやめる・続けるの二択ではなく、1人あたりの新規獲得コストとその後のリピート率を出したうえで配分を決める順番が現実的です。
本記事は、株式会社矢野経済研究所が2026年8月6日に公表したプレスリリースNo.4150「理美容サロン市場に関する調査を実施（2026年）」にもとづき、2026年8月17日時点の情報を整理したものです。市場規模の数値はいずれも同社の推計値・予測値であり、確定値ではありません。記載の数値・予測は今後の調査で改定される可能性があります。自店の資金繰り・価格設定・投資判断については、顧問税理士等の専門家にご相談ください。本記事は特定の企業の株式その他の有価証券の売買を推奨するものではありません。
更新履歴／2026年8月17日：初版公開。株式会社矢野経済研究所プレスリリースNo.4150「理美容サロン市場に関する調査を実施（2026年）」（2026年8月6日）の本文にもとづき作成。
